山根治

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100年に1度のチャンス -30

 前回述べましたように、全世界が持っている財産の中でも知的財産だけは先陣を切って、全世界の人達の共有の財産になろうとしています。本格的なWeb時代が到来し、開発利益を一人占めする時代が終わりつつあるということです。その先鞭(せんべん)をつけたのは、リナックスであり、グーグルであり、ウィキペディアでした。  Web時代の中核をなすのはインターネットであり、この意味からインターネットは知的財産のインフ […]

松江讃歌

 やっとお出ましホリエモン、お伴引きつれ声高(こわだか)に、小人・売名・屑野郎、ナンジャモンジャと罵詈雑言(ばりぞうごん)、4年前ほどキツクはないが、ただ只管(ひたすら)に謝れと、ワイノワイノと強談判(こわだんぱん)、こりゃまた面妖ご無体な、ウヘーとばかり恐れ入る、お人好しでもあるまいに、恐れ入谷の鐘の音、音に聞えた田舎者、伊達(だて)に田舎にいやしない、知らぬ顔の半兵衛を、きめ込むつもりでいたも […]

100年に1度のチャンス -29

 好むと好まざるとに拘らず、私達は、情報のカオス(混沌とした状態)の中に投げ込まれています。五里霧中(深い霧が五里四方にたちこめて、全く方角が分からないような状態に陥ること、-新明解国語辞典)の状況と言ってもいいかも知れません。  このような状況にあって私達はどのようにしたらいいのでしょうか。膨大な量の情報という深い霧の中をあてどもなくさ迷い、いきあたりばったりに情報を利用し、情報に翻弄(ほんろう […]

100年に1度のチャンス -28

 昨年9月のリーマン・ブラザーズの破綻の後ほどなく、グリーンスパン前FRB議長の発した「100年に1度の危機」という無責任な言葉が一人歩きをして、あっという間に世界中が危機意識一色になってしまいました。マンガおたくで知られる、どこかの国の宰相も、なんだかの一つ覚えのように、ことあるごとにこのフレーズを口にする始末です。考えてみれば、グリーンスパン氏はアメリカの金融政策の中心にいた人物の一人です。つ […]

100年に1度のチャンス -27

 前回述べた悪しき収奪の思想は、これまで一部日本社会の底辺にくすぶってはいたものの、常に日陰の存在で、決して表に出ることはありませんでした。  ところが、株式市場を舞台にして破廉恥な行為を平然として敢行するだけでなく、得々として金の亡者の屁理屈を吹聴してはばからない、異形の人物が現れてきました。ホリエモンこと堀江貴文という若者です。どのようなことをしようとも、お金さえ儲かればよい、稼ぐが勝ちだ、女 […]

100年に1度のチャンス -26

 GDPにせよ、経済成長率にせよ、その実態を直視し、かなりいいかげんなシロモノであることが分かれば、これらの数値に拘(こだわ)るのが空しく思えてきます。だとすれば原点に立ち帰って、経済とは何か、人々の暮し向きを豊かにする経済とは何か、改めて問い直す必要があるかもしれません。あるいは、国家社会の目標とすべき経済のあり方とは何か、改めて問い直すことが必要であると言ってもいいでしょう。このような根本的な […]

100年に1度のチャンス -号外4

 笠信太郎氏の「花見酒の経済」(朝日文庫)から引用します。(「花見酒の経済」については、“100年に1度のチャンス -号外2”参照) 『 落語に「花見酒」というのがある。  多くの読者は、先刻ご承知のことであろうが、花見に通る人出を見かけて、熊さんと辰つぁん、オレたちも花見をやろうじゃないかということになった。が、先立つものは金。その金がない。熊は一策を案じて、一つ花見をしながら金もうけをやろうじ […]

100年に1度のチャンス -25

 これまで述べてきましたように、トヨタ自動車は再び収益力が回復しない限り、12兆円にも達する公簿上の純資産(平成20年3月末現在)は絵に画いた餅のままで終ることになります。現在のトヨタを人に例えれば、周りの迷惑を顧(かえり)みることなく、自分さえよければとばかりにガムシャラに働き、気がついてみれば身体がボロボロになっていた患者、あるいはより厳しい見方をするならば、道楽の限りを尽くしてきた挙句、心筋 […]

100年に1度のチャンス -号外3

 トヨタ自動車が3,500億円の赤字に陥った場合の1年間の資金繰り(キャッシュフロー)について考えてみます。計算をするのに際して、次の4つの前提を置くことにいたします。 ^^t ^cx^内容 ^cx^金額 ^cx^備考 ^^ ^1.当期純損失 ^rr^△ 3,500億円 ^ ^^ ^2.減価償却費 ^rr^1兆4,000億円 ^平成20年3月期は1兆4,900億円でしたが、平成21年3月期は新規投 […]

100年に1度のチャンス -24

 会社の純資産(自己資本)にマトを絞って、自動車3社(トヨタ・ホンダ・日産)、総合電機3社(東芝・日立・三菱電機)、家電3社(パナソニック・ソニー・シャープ)に関する分析記事がかなりのスペースを割いて新聞に掲載されました(日本経済新聞、平成21年2月24日付)。いかにももっともらしい内容に仕上ってはいますが、随所にピント外れの記述や、誤った記述が見受けられ、私が常日頃(つねひごろ)愛読している週刊 […]

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